売戸建住宅 板橋区 若木２丁目 (上板橋駅) 3階建 5LDK
| 価格 | 8,980万円 | 間取り | 5LDK | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 東武東上線 / 上板橋駅 徒歩12分 | ||||
| 所在地 | 東京都板橋区若木２丁目 | ||||
| 築年月 | 2009年11月(築15年4ヶ月) | 建物面積 | 189.65㎡ | 土地面積 | 公簿 112.37㎡ |
| 私道負担面積 | - | ||||
ポイント
バス１坪以上 全室２面採光 ３面採光 ２面採光
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
物件詳細情報
| 交通 | 東武東上線 / 上板橋駅 徒歩12分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 東京都板橋区若木２丁目 | ||
| 物件種目 | 売戸建住宅 | ||
| 価格 | 8,980万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | アイランドキッチン カウンターキッチン システムキッチン エアコン２台以上 モニタ付インターホン 独立型キッチン 浄水器 ３口以上コンロ 浴室乾燥機 オートバス 追焚機能 シャワー付洗面化粧台 出窓 都市ガス 照明器具 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 | 主要採光面：南東向き | ||
| エネルギー消費性能 | - | 断熱性能 | - |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | - | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 5LDK（洋 5･5.2･6.3･5.2･5 LDK 36.6） | 建物面積 | 189.65㎡ |
| 土地面積 | 公簿 112.37㎡ | 私道負担面積 | - |
| 築年月 | 2009年11月(築15年4ヶ月) | 階建 | 3階建 |
| 駐車場 | なし | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 市街化区域 |
| 用途地域 | １種中高 | 接道状況 | 東6.0m 公道 |
| 建ぺい率 | 60% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | 高台 |
| 国土法届出 | - | セットバック | セットバック済 |
| 建築確認番号 | - | ||
| 現況 | 所有者居住中 | 引渡可能時期 | 相談 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 6978604647 | ||
| 情報公開日 | 2025/02/05 | 次回更新予定日 | 2025/02/19 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
(株)池田商事不動産
- 交通：
- 東武東上線／ときわ台 徒歩2分
- 住所：
- 東京都板橋区南常盤台１丁目２７－２
- TEL：
- 03-3956-4061
- FAX：
- 03-3972-2013
- 所属団体など：
(公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 媒介
- 免許番号：
- 東京都知事免許（３）第９５６６１号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
-
仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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